実例紹介

業態残土処理場の運営
範囲約20万㎡
費用従来の測量の約3割程度
調査所要時間1日
スケジュール■2021年12月
ヒアリング、打ち合わせ
■2022年1月
現地調査
■約1週間後
調査結果報告、報告書、データ納品
土量計算結果、3次元マップデータ、航空写真(全域、ポイントごと)

測量とは本来、誤差の範囲内から諸条件を勘案して最確値を求めるものですが、
現在、残土処理場は法改正により厳格な運営が求められており、より精度の高い調査を行う必要がありました。

今回はクライアント様にとってのソリューションの最適解をこちらでご提案し、
ドローンでの空撮測量、Leica製トータルステーション(光波)の二つを用いて実施しました。

また、通常はクライアント様現場での作業を中断していただきながらになりますが、
最新機材活用での時間短縮と作業の障害となる機材を使わなかったため、様々な問題をクリアすることを可能としました。